[JAIF] 解説・コメント・コラム

　核医学検査は、骨や心臓や脳などの体内の働き具合を調べるうえで、患者への負担が少なく、安全な診断法として普及しています。日本での実施件数は年間１００万件を超えています。
　その検査に使われる放射性医薬品のうち、今年５月中旬、原料を供給するカナダの原子炉が停止したことで、テクネチウム製品（テクネチウム９９ｍとその親核種モリブデン９９）の日本への供給障害が起こりました。国民の健康を支える医療現場に影響が極力出ないよう、国内の供給関係者の対応努力が続いています。
　放射性アイソトープ（ＲＩ）供給については、関係者が以前から、海外に依存する脆弱な供給体制を指摘していましたが、今のところ、他の国に供給先を求めたり、医療現場に代替品の使用を奨めるなどの方策で急場をしのいでいる状況にあります。
　日本原子力産業協会では、この問題の緊急性、重要性を正しく理解していただくために、関係者に取材し、現状と課題についてまとめました。

　核医学検査は、放射性医薬品を使って、主に臓器の働き具合(機能）や腫瘍（がん）の位置などを調べます。特定の臓器に吸収されるRI製剤を体内に注入して、RIが発する信号をガンマカメラという専用の装置で画像にするもので、必要に応じて形（位置）を調べるCTやMRI、超音波検査と組み合わせて検査し、 治療の方法を決めたり、治療の効果を確かめることができるので、特にがん治療など医療現場に欠かせない検査法になっています。
　核医学検査に使う放射性医薬品のなかでもっとも多く使われているのがテクネチウム９９ｍ（Ｔｃ−９９ｍ）というＲＩを使った製剤です。乳がんや肺がん、前立腺がんなどの治療前や治療後の経過をみるために欠かせないものです。Ｔｃ−９９ｍを使った検査は、骨の状況をみることができるので、スポーツ選手の疲労骨折、骨そしょう症にともなう骨折の診断にも役立っています。
　(参考リンク１　「核医学Ｑ＆Ａ」（日本アイソトープ協会などで作成）)

　国内の供給元である日本アイソトープ協会（ＲＩ協会）によると、放射性医薬品として頒布しているアイソトープのなかで、このＴｃ−９９ｍは、５７％を占めています。それから、Ｔｃ−９９ｍの親核種であるモリブデン９９(Ｍｏ−９９)が２８％です。つまり、Ｍｏ−９９もＴｃ−９９ｍの原料として使うので、両方合わせると医療診断用核種の約８５％がテクネチウム製品ということになります。

　国内では、２つの製薬会社がモリブデン原料を外国から輸入し、２つのタイプの製品として出荷しています。一つは、親核種であるＭｏ−９９をカラムに吸着させて、現場、つまり病院で娘核種のＴｃ−９９ｍを取り出して使うというＴｃ−９９ｍジェネレータと言われているものです。それからもう一つは、最終的な人体に使われるＴｃ−９９ｍ医薬品、それ自体を製薬会社で製造して供給するというものです。
　原料となるモリブデン酸ナトリウムは、カナダとオランダと南アフリカから輸入されていますが、現在世界で生産に用いられる主要な５つの原子炉がいずれも老朽化しています。オランダの原子炉も２００８年８月から約半年間停止するなど、安定した供給を保つことがなかなか難しくなっていました。各国の関係者もこうした状況に危機感を強めていました。

　そこで、この危機的状況にカナダ政府からの提案もあって、今年１月末にＴｃ−９９ｍ、Ｍｏ−９９の安定供給問題を緊急に話し合うためＯＥＣＤ／ＮＥＡによる会議が開かれました。この６月までにＭｏ−９９の 製造国の５か国に日本、米国、オーストラリアを加えた8カ国の間で世界的なネットワークを立ち上げることが申し合わされたそうです。
　なお、１月の会議で示された数字では、原料のＭｏ−９９は、世界的にみるとアメリカが世界の製造量の約４４％を消費しています。ヨーロッパが約２２％、日本は約１４％消費しています。カナダは約４％、その他の諸国を集めますと約１６％という形で、日本は製造していないにもかかわらず約１４％を消費しているのです。
　(参考リンク２　「世界のＭｏ−９９の供給　現状と課題」)

　２００７年１１月から１２月にかけて、日本がもっとも輸入先として頼っているカナダの原子炉が停止しました。オランダの原子炉も昨年から今年にかけて約６か月停止していました。その他の炉でも、ごく短期間ですが止まることがあって、原料となるＭｏ−９９の供給に不安を抱えた状況がこれまでも続いていたのです。
　日本はカナダの原子炉が止まった２００７年１１月の時点で、輸入のうちカナダに頼っていた７割の分が入ってこなくなったので、国内の輸入製薬会社が、他の製造元になるべく多く供給してもらうよう交渉し、通常の５０％程度の原料を確保することができました。ＲＩ協会はじめ国内の関係メーカー、関係学会が話し合って供給調整することを申し合わせ、供給製品の優先度を決めたり、代替品の使用をお願いするなど医療現場等にきめ細かく情報を流して対応した結果、１週間ほど多少の欠品が生じたほかは、大きな混乱もなく何とか１か月間をしのいだということです。
　さて今回は、どうなのでしょうか。
　ＲＩ協会では、ホームページで、緊急連絡を発報して、供給状況を関係者に通知しています。
　肝心のカナダの状況は「原子炉が年内に復帰することは望めない」ということで、先行き予断を許さない状況にあります。
　ＲＩ協会では、今後の供給について「メーカーと協力して原料確保に努める他、情報の収集や提供を積極的に行い、被害を最小限に留めたい」としています。
　一方、ユーザー側の医療関係者に聞きますと、この事態に「核医学診断には極めて深刻な事態である」と懸念を深め、アイソトープの安定供給についての働きかけを関係機関に強力に推し進めるべきであるとの意見が上がっています。

　この問題は、日本ばかりでなく、これから医療の高度化が見込まれるアジア近隣諸国を含めて、国際的な問題です。今後予想される需要増加に対応していくための方策も国際的な視点で考えていく必要があります。
　先ほどのＯＥＣＤ／ＮＥＡの１月の会議では、全世界の需要見通しとして、Ｔｃ−９９ｍ製剤の伸びは、欧米で２０２０年には現在の１．５倍になるとの見通しが示されました。これは欧米での狭心症、心筋梗塞などの虚血性疾患の増加、高齢化社会で見込まれる認知症の診断の増加などを踏まえたものです。
　アジアでも、特に中国やインドなどが今後、経済成長とともに医療の高度化が進展することが予想されますので、製剤需要の一段の増加要因になるとみられています。
　なお日本では、今後１０年間は需要が高止まりし１年間で５万キュリーのＭｏ−９９が原料として必要との見通しがあります。
　さて、こうした問題に対し、各国もそれぞれの事情を踏まえて対応を進めています。
　たとえば韓国の場合には新しい原子炉を建設する予定があります。日本もＲＩ協会が中心となって協力していくことにしています。
　中国の場合、現在モリブデンの生産ができる原子炉２基の導入計画があります。
　オーストラリアは現在オパールという原子炉(ＯＰＡＬ　熱出力２０ＭＷ、初臨界２００６年)でモリブデンの製造を開始。まだ供給はしていませんが、供給体制が整えばアジア・オセアニアネットワークに供給源としての役割を果たしてもらえるとネットワークにかかわる関係者は期待しています。
　インドネシアも原子炉（ＭＰＲ−３０、熱出力３０ＭＷ，初臨界１９８７年）によるＭｏ−９９とＴｃ−９９ｍジェネレーターを小規模ながら東南アジア圏に供給しています。このほか、インド、マレーシアなどは供給側としての役割を今後期待できる可能性があるということです。
　もちろん、アジアだけでなく、この種のネットワークの構想は全世界的にあり、特に欧州や北米のネットワークは具体的に進展しているそうです。さらにラテンアメリカやアフリカ、中東などの地球規模ネットワークも将来的な視野に入れながら、国際間の安定供給体制の構築にむけて、日本含めて各国の連携が今後進展することが期待されます。

　現在は海外に依存しているＭｏ−９９の供給を、一部国内の原子炉でまかなうことが計画されています。日本原子力研究開発機構（ＪＡＥＡ）が改修中の材料試験炉（ＪＭＴＲ）の用途のひとつにＭｏ−９９製造を付加するというものです。
　Ｍｏ−９９はほとんどが高濃縮ウランを照射装置に入れて中性子をあて核分裂により製造する方法（核分裂法、（ｎ,ｆ）法ともいいます）が主流になっています。しかし核不拡散などの観点から低濃縮ウランによる核分裂法、または天然モリブデンのターゲットで製造する方法（中性子捕獲法、(ｎ,γ)法ともいいます）がＩＡＥＡや米国ＤＯＥなどで推奨されており、ＪＭＴＲでも天然モリブデンのターゲットで製造する中性子捕獲法を採用する計画です。
　中性子捕獲法だと、廃棄物が少ないなどの利点がある一方で、実用のＴｃ−９９ｍを抽出するため十分なＭｏ−９９を吸着させる必要があり、高性能吸着剤の開発が待望されていました。これについては日本で開発されたモリブデン吸着剤（ＰＺＣ）を使ってＴｃ−９９ｍジェネレーターを製造する技術が、日本が主導するFNCAという国際協力プロジェクトで開発されたことで、中性子捕獲法も本格的な実用化への道が開かれようとしています。
　計画では、JMTRの改修のうち、原子炉周辺機器(電源設備やボイラーなど)の一部更新と照射設備（軽水炉材料や燃料の試験をするための照射設備）の整備は２０１１年３月までに改修を終える計画です。Ｍｏ−９９製造設備は、ニーズに応じて外部資金で整備することになっています。つまり、モリブデン製造に係る改修費はユーザー側負担という方針になっており、この費用として約１０億円が見積もられています。その分を価格へ転嫁することについてユーザー側の理解を得なければなりません。また、実際の製造にかかわる人材についても、核化学・放射化学などの分野の技術者が一線を退いて、人材不足が懸念される状況が指摘されており、ＪＭＴＲでの製造開始までに解決すべき課題は少なくないといえます。
　ＪＭＴＲ改修でＭｏ−９９製造ができるようになると、日本が必要としているテクネチウム製剤の２０％をまかなうことができるのですが、残り８０％は、やはり海外からの輸入に頼ることになります。
　この海外輸入の分は、前述のアジア・オセアニアのネットワーク化による供給体制の構築に期待するところ大です。日本アイソトープ協会では、中国および韓国のアイソトープ協会と、CJK‐Congressと称して、毎年に一回情報交換を行っており、今年１０月東京で、このテクネシウム、モリブデンの安定供給をテーマに検討することになっています。
　このように、国内での供給体制の整備と海外ネットワークの構築という中長期の方策の実現にむけて、関係機関、メーカーなど一致協力して取り組んでいるところです。ただＪＭＴＲの改修をめぐる課題や、輸送などを含めた供給体制の安定化と合理化、また加速器による供給の検討などにあたり、やはり国の関与と支援が欠かせないというのが、多くの関係者の一致した見方になっています。

◎ 詳しく知りたい方は、次のリンク先をご覧下さい。

１． 核医学診断のわかりやすい解説―
　　「核医学Ｑ＆Ａ」（日本アイソトープ協会などで作成）

２．世界のＭｏ−９９の供給の状況をまとめた資料
　　「世界のＭｏ−９９の供給　現状と課題」（(株)化研　源河顧問提供）

３． 日本学術会議が行ったＲＩ安定供給についての提言−
　　「我が国における放射性同位元素の安定供給体制について」（日本学術会議）
（日本学術会議HP-「勧告・声明・提言・報告」‐「提言」の“2008-07-24”の日付の項をご覧ください）

　なお、原子力産業新聞（２００９年１月２２日号　４面）でも、上記の日本学術会議の提言と世界のＭｏ−９９供給の現状と課題を特集しております。