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食品リスク認識で、一般消費者と専門家との違いに着目しアンケート調査

2015年5月14日

 食品安全委員会は5月13日、食品に係るリスク認識について、一般消費者と専門家との違いに着目して実施したアンケート調査の結果を発表した。
 調査は、全国20~70代の男女計3,600名の一般消費者と、食品安全委員会の専門委員161名を対象に、2~3月に行われた。それによると、「がんの原因になると考えるもの」について23項目を列挙した上で、5つの複数回答を求めたところ、専門家では「たばこ」(90%)と「加齢」(78%)が突出して多かったものの、一般消費者では最も多い「たばこ」(61%)以外に、多様なものをあげていた。例えば、専門家と比べて回答が格段に多かったものとしては、「食品添加物」(一般消費者42%、専門家5%、以下同順)、「ダイオキシン類」(30%、15%)、「農薬の残留」(29%、2%)、「食品中の放射性物質」(24%、4%)、「カドミウム等」(20%、3%)、「遺伝子組換え食品」(12%、0%)などがあった。