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原子力機構・千代田テクノル、ドローンで効率よく3次元放射性物質分布マップ

2019年5月10日

上はドローンを用いて作成した3次元線量分布マップ、下は同じエリアをサーベイメーターで測定した結果(原子力機構提供)

 日本原子力研究開発機構と千代田テクノルは5月9日、ドローンを利用した3次元の放射性物質分布マップを作成できる遠隔イメージングシステムを開発したと発表した。
 放射性物質を可視化するカメラの中でも重厚な遮蔽体が不要なコンプトンカメラの改良や、3次元的な地形モデルを取得できる「LiDAR」と呼ばれるレーザー光を用いたセンサーをドローンに搭載することで可能となったもの。ドローンの機動性を活かし、これまで地上で人の手によって実施していた測定手法に比べて、局所的に線量率の高い「ホットスポット」であっても、大幅に短い測定時間で可視化できることが帰還困難区域での飛行試験により実証された。本システムは2019年度中にも実用化が見込まれており、作業者の被ばくや負傷に関わるリスクも低減できることから、原子力災害被災地における除染作業や住民帰還に向けた指標の設定だけでなく、将来的に福島第一原子力発電所の廃炉現場への活用も期待される。

ドローンシステムによる実証試験の模様(原子力機構提供)

 本技術は、原子力機構の廃炉国際共同研究センター(富岡町)と千代田テクノルの福島営業所(楢葉町)が浜通り地域の企業とも連携して開発された。原子力機構は、これまでも早稲田大学と浜松ホトニクスが開発したコンプトンカメラをベースとした680gの超小型コンプトンカメラをロボットに搭載し、福島第一1号機の原子炉建屋内で「ホットスポット」を可視化する試験に成功している。今回のドローン搭載のコンプトンカメラも、早稲田大学と浜松ホトニクスが共同開発し千代田テクノルが販売する約2kgの機材の軽量化を図ったものだ。
 開発に当たった原子力機構廃炉国際共同研究センター遠隔技術ディビジョンの鳥居建男氏は、「草木の生い茂るところや森林内でも放射性物質の分布を素早く知ることができる」と、ドローンを活用した本システムの有効性を強調している。実際、2019年1月末に行われた実証試験によると、サーベイメーターで半日以上を要した足元の悪いエリアに点在する「ホットスポット」でも30分未満で測定が完了したという。