[原産] ＦＮＣＡ、放射線利用で意識調査

　日本原子力産業会議はこのほど、日本を含むアジア７か国の高校生の放射線利用に対する意識調査の結果を発表した。これは、アジア原子力協力フォーラム（ＦＮＣＡ）活動の一環として、日本、中国、インドネシア、韓国、フィリピン、タイ、ベトナムなど七か国が、２００３年に７７００名の高校生を対象に合同調査を行い、ＦＮＣＡ原子力広報プロジェクトのタスクフォース（主査・田中靖政学習院大名誉教授）が結果を取りまとめたもの。日本では在京の８高校・１１５６名が調査対象となった。

　これによると、放射線に対する関心としては、「とても関心がある」と「関心がある」と答えた生徒の割合は、インドネシアが９５．２％と最も高く、次いでフィリピン（９３．８％）、タイ（８９．７％）、中国（８２％）、韓国（８０％）、ベトナム（７７．８％）。日本は最下位の６４．２％。

　放射線に対するイメージとしては、各国とも「危険なもの」「将来性がある」「役に立つ」という正と負のイメージが混ざったものが上位３位を占めたが、フィリピンやインドネシアのように「身近である」が上位の国もあり、学校教育やメディアの影響を伺わせている。

　放射線と聞いて思い浮かべる具体的なイメージとしては、多くの国で「原子力発電」「レントゲン写真」「広島・長崎（核兵器）」「がん治療」などが上位３位を占めたが、中国のように「キュリー夫人」「品種改良」が上位の国もあり、放射線に関する学校教育の成果が伺える国もあった。

　科学技術に関する情報源は、いずれの国もテレビ・ラジオが圧倒的に１位で、次いで、国によって、新聞（インドネシア、日本、タイ、ベトナム）、インターネット（韓国、フィリピン）、科学雑誌・書籍など。開発途上国が多いにもかかわらず、インターネットが７か国中４か国で上位３位に入るなど、新メディアの影響力の強さを実証する結果ともなった。