国立がんセンター、１０年生存率を公表しデータベース機能改善で患者の治療法選択にも利便
国立がん研究センターは１月２０日、全国１６のがん専門診療施設で診断治療が行われた約３５，０００症例に関する部位別の１０年生存率と、３２施設で診断診療が行われた約１４７，０００症例に関する部位別の５年生存率を公表した。同センターでは、国内でがんの１０年生存率に関するデータがまとまった形で公表されるのは初めてで、本集計により長期的ながん種別予後の傾向が示されたものと評価している。また、これに伴い、２０１２年より公開されている部位別・施設別の５年生存率をグラフで示すデータベース「ＫａｐＷｅｂ」に、１０年生存率のデータとともに、放射線治療、化学療法など、治療法の選択項目を追加し、患者にとっての参考情報として、利便を図るようにした。
１９９９～２００２年に診断治療が行われた症例を対象とした１０年生存率は、全部位・全病期で５８．２％、同じデータでの５年生存率は６３．１％だった。部位別には、甲状腺が最も高く９０．９％、次いで、前立腺８４．８％、子宮（体部）８３．１％、乳８０．４％、子宮（頸部）７３．６％、大腸６９．８％で、逆に低いのは、膵臓４．９％、肝臓１５．３％などとなっている。
また、２００４～０７年に診断治療が行われた症例を対象とした５年生存率は、全部位・全病期で６８．８％だった。１９９７～９９年の症例、１９９７～２０００年の症例、２００１～０３年の症例に続く算出で、１９９７年の６２．０％から改善傾向が見られており、化学療法、放射線治療、早期発見技術の進歩によるものと考察している。
全国がん（成人病）センター協議会がホームページで公開する「ＫａｐＷｅｂ」は、がん種、病期、性別、年齢など、様々な組み合わせによる条件絞り込みで生存率の推移を図示できるデータベースで、今回の新規機能追加により、患者に対し、治療法の選択や再発への注意有無など、多くの情報を提供できるようになった。因みに、１９９９～２００２年の症例で、５年生存率と１０年生存率があまり変わらないのは、胃がん（それぞれ７０．９％、６９．０％）、逆に大きく開くのは肝臓がん（同３２．２％、１５．３％）があげられている。