海洋機構、東大、気象研 IPCC報告へ数値予測 地球平均気温の2℃上昇安定化に 2050年にCO2排出ゼロが必要

2011年3月11日

海洋研究開発機構などの共同研究によると、地球温暖化防止の観点から、地球環境全体に甚大な影響を及ぼさないですむ範囲とされる、産業革命以前の平均気温から2℃上昇以下に抑制するためには、2050年以前に世界で化石燃料起源のCO排出量をほぼゼロにしなければならないとする、調査結果を取りまとめた。2013年9月から14年10月にかけて順次発表予定の「気候変動に関する政府間パネル」(IPCC)第5次評価報告書に向けた気候変動予測の主要な数値実験をほぼ終了し、その計算結果の解析から新たな知見を導き出した。


【図1】4つの代表的CO濃度経路(RCP)の2100年までの推移予測


【図2】左の濃度シナリオを用い、新地球システム統合モデルで計算したCO排出量。RCP2.6のゼロ以下は人為的回収を意味。

海洋機構、東大、気象研 IPCC報告へ数値予測 地球平均気温の2℃上昇安定化に 2050年にCO2排出ゼロが必要