三菱重工　原子力好調　1,000億円の成長投資も発表

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三菱重工業は11月6日、2026年度第2四半期（4～9月）の決算を発表した。 原子力事業の中間期の受注高は前年同期比約53％増の2,784億円、売上収益は同約48％増の1,521億円だった。 同社は原子力事業の通期見通しも引き上げ、受注高を6,000億円（前回見通し4,500億円）、売上高を5,500億円（同4,000億円）とした。 受注高の上方修正では、燃料サイクル関連工事の増加を挙げている。

全社の中間期の受注高は前年同期比9％増の3兆6,125億円、事業利益は同45％増の2,493億円だった。 事業別では、ガスタービン・コンバインドサイクル発電（GTCC）と原子力が、受注高、売上収益、事業利益のいずれでも伸びをけん引した。 通期の事業利益見通しは、5月公表の5,400億円から6,000億円に引き上げた。

さらに三菱重工は決算説明資料で、2027年度以降に行う「高利益体質」に向けた成長投資の概略も説明。 原子力では、新設も見据えた大型加工設備の更新などに1,000億円を充てることを発表した。 成長投資はGTCC、防衛などの分野にも行われ、原子力も含む全体で高利益な体質と成長への投資の循環を目指す。