仏アラベル・ソリューションズが熱交換器工場新設

アラベル・ソリューションズ社の主力製品である蒸気タービン ©Arabelle Solutions

フランス電力（EDF）は4月26日、子会社のアラベル・ソリューションズ社が、フランス東部シャロン＝シュル＝ソーヌに大型熱交換器の新工場を建設すると発表した。投資額は約1億ユーロ（約170億円）。2030年の操業開始を予定している。

新工場では、原子力発電所のタービン建屋に設置する湿分分離再熱器（MSR）、高圧・低圧給水加熱器などの大型熱交換器を製造する。工場の延べ床面積は約2万平方メートル。EPR2原子炉1基分に相当する大型熱交換器を年間で供給できる能力を整備する計画だ。

同社は今年1月にも本拠地ベルフォールへの約3億5,000万ユーロ（約600億円）の投資計画を明らかにしており、蒸気タービンや発電機の生産能力拡充を進めている。今回の投資により、これまで国外のサプライヤーへの依存度が高かった大型熱交換器についてもフランス国内で生産できる体制を整備し、EPR2（改良型EPR）向け主要機器の国内調達を進める。

EDFのB. フォンタナ会長兼CEOは、今回の投資により、EPR2の建設を支える国内の製造基盤を強化し、フランスおよび欧州における原子力サプライチェーンの強靭化につながるとの考えを示した。

フランスでは、原子力を電力供給の柱とする方針の下、既設炉の長期運転に加え、新規建設計画も進めている。E. マクロン大統領は2022年2月、EPR2の6基建設と、さらに8基の追加建設を検討する方針を表明。第1弾として、パンリー、グラブリーヌ、ビュジェイの3地点で各2基の建設を計画しており、2027年の着工を目指している。

シャロン＝シュル＝ソーヌ周辺には、フラマトム（Framatome）社のサン＝マルセル工場が立地しており、原子炉圧力容器や蒸気発生器などの大型機器を製造している。ソーヌ川を利用した水運インフラにも恵まれており、大型機器輸送に適した立地とされる。